ドライブレコーダーなら日本製！
近年では海外から輸入されたモデルも数多く流通するようになりました。
中には、数千円で購入できる安価なドライブレコーダーもかなりの数あります。
そのような輸入品で低価格のドライブレコーダーが粗悪な商品だということではなく、ドライブレコーダーに求める役割を考えたうえで、やっぱり信頼度が高い日本製が欲しいと思われる方も多いのが現状です。
勿論、日本製だから壊れなくて安心と言い切れるわけではありませんが、故障や不具合が発生する確率は、安価な輸入品よりも低いと思います。
また日本製といっても生産は海外という製品も多いのが現実ですが、ここでは日本メーカー（日本の会社）が、製造・販売していると思われるドライブレコーダーを紹介します。
製造も日本に拘るという方は、コチラのドライブレコーダーもチェック！
国内メーカーであれば、何か不具合が発生した際や見つかった際のアップデートなど、購入後も何かと安心です。
ドライブマンシリーズ
アサヒリサーチ株式会社のドライブマン事業部が、開発販売しているドライブレコーダーが、ドライブマンシリーズです。
- ドライブマン720
- ドライブマン720S
- ドライブマン720PS
└情報漏洩を防ぐために映像の保護が必要な警察や官公庁向けの製品で、受注生産。
※受注単位：通常100台以上 20台以上で別途ご相談。 - ドライブマン1080
ドライブマン720PSは、実質的に個人で入手するのは難しいです。
詳細については、ドライブマン720もしくは、ドライブマン720Sをご確認ください。
会社概要
- 名称 アサヒリサーチ株式会社
- 設 立 1987年3月
- 資 本 金 2,500万円
- 業務内容
ビデオ事業部：ビデオライト、ストロボ等のOEM製品の開発設計、製造
ドライブマン事業部：ドライブレコーダー開発販売
ハーレー事業部：インターネット通信販売部門並びに製品の輸入
DRY-FH200
カーセキュリティ、ポータブルナビゲーション、エンジンスターター、レーダー探知機、無線機器等の製造、販売を行っている株式会社ユピテルが製造販売しているドライブレコーダー。
詳細については、DRY-FH200をご確認ください。
会社概要
- 株式会社ユピテル YUPITERU CORPORATION
- 設 立 昭和45年（1970年） 10月26日
- 資 本 金 3億8,500万円 （発行株済株式総数 260,000株）
- 売 上 107億円 （平成23年度実績）
- 従 業 員 270名 500名 （グループ会社含む）
- 事 業 内 容
無線通信機の製造販売 - 主 要 品 目
レーダー探知機 / エンジンスターター / ドライブレコーダー ポータブルナビゲーション / バイクナビゲーション / カーセキュリティ ゴルフナビ / ゴルフスイングトレーナー / ハンディGPSマップ サイクルコンピューター / トランシーバー / レシーバー 緊急地震速報受信機 / マイクロ波センサー / 無線回路モジュール
LVR-SD100BK
パソコン周辺機器総合メーカーのロジテック株式会社が製造販売しているドライブレコーダー。
詳細については、LVR-SD100BKをご確認ください。
会社概要
- 商号：ロジテック株式会社
- 設立 平成 4年4月
- 資本金 2億円
- 事業内容
コンピュータ、周辺機器装置、情報通信関連製品、オプトエレクトロニクス関連製品の研究開発、製造販売
どら猫
計測機器で有名な株式会社堀場製作所が製造販売しているドライブレコーダー。
ただしもとは、株式会社ホリバアイテックが、製造販売していましたが、2012年1月1日付にて株式会社堀場製作所と合併いしました。
また現在、一般向けドライブレコーダー 「どら猫2」「どら猫3」は、在庫終了につき製造・販売が終了していて、業務用（企業向け）ドライブレコーダーどら猫（DR-5000シリーズ）のみが販売されています。
会社概要
- 設立 1953年（昭和28）1月
- 資本金（2011.12月期現在） 120億1,100万円
- 従業員数（2011.12月期現在）
1,417名（単体）
5,448名（グループ） - 売上高（2011.12月期現在）
（単体） 519億200万円
（連結）1,234億5,600万円 - 事業内容
自動車計測システム機器、分析システム機器、医用システム機器
半導体システム機器の製造・販売
ドライブレコーダーミニＴＥ110
カー用品の開発、販売などを行っているツーフィット株式会社のドライブレコーダー。
詳細については、ドライブレコーダーミニＴＥ110をご確認ください。
会社概要
- 会社名：ツーフィット株式会社
- 創業年月：1994年3月
- 創立年月：1996年10月
- 事業内容
カー用品の開発、販売/リモコンおよび周辺機器の開発/OEM受託製品の開発/小ロットの仕様変更/通信販売/民生機器への仕様変更/コンピューターハードウェア開発/コンピューターソフトウェア開発
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